省エネを考えたマイホームを建てたい方へ!補助金について紹介!

「省エネを考えたマイホームを建てたい」
このようにお思いの方はいらっしゃいませんか。
そんな方には知って頂きたいのが、補助金についてです。

実は、省エネ住宅の場合に適用となる補助金があります。
今回は、補助金について紹介します。

□利用できる補助金とは

省エネ住宅で適用できる補助金として、ここでは地域型住宅グリーン化事業について紹介します。
これは、地元の木材で高品質な新築住宅を希望する方にピッタリの補助金制度です。

最近では、無垢の木の家など木材にたくさん触れられる家が人気です。
しかし、そのほとんどのケースが、外国産の木が使われています。
地元で育った木を使用し、加工し、家の一部として使用することは、低酸素社会実現に必要でしょう。
これは、輸送で消費される燃料がほとんど不要であるためです。

しかし、日本の木材は外国のものより値段が高くなることが多いです。
この部分をカバーするために利用すべきなのが、地域型住宅グリーン化事業です。
この補助金は、地元の木を使った木造住宅や建築物の供給に取り組む認定事業者グループによって提供された家であることが条件です。
もちろん当社も認定事業者グループに属しています。

長期優良住宅もしくは認定低炭素住宅などは、最大170万円の補助金があり、メリットが大きいでしょう。
建てたい家によっても金額は変わるため、詳細はお問い合わせください。

□補助金の対象となる住宅とは

では、対象となる住宅にはどういったものがあるのでしょう。
地域型住宅グリーン化事業型の対象となる住宅は、5つあります。

1つ目は、長期優良住宅です。
これは、長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅を指します。

2つ目は、認定低炭素住宅です。
これも法律で規定された住宅ですが、長期優良住宅に比べ、基準が緩く、基準をクリアすれば所轄行政庁により認定されます。
「定量的評価項目」と「選択的項目」の審査によって行われ、エネルギー消費量やHEMS導入、節水対策などが評価となります。

この住宅は、普通の住宅に比べ光熱費を効率的に抑えられるというメリットもあります。

3つ目は、性能向上計画認定住宅です。
これは、外皮の熱性能や一次エネルギー消費量が審査のポイントとなり、エネルギー消費量が規定値を下回ると所轄行政庁から認定がもらえます。
この住宅は、補助金以外にも容積率緩和や金利引き下げの対象ともなるため、チェックしておきましょう。

さらに、長期優良住宅と認定低炭素住宅と同じく、住宅ローン控除など他にも優遇を受けられます。

4つ目は、ゼロエネルギー住宅です。
これは、省エネ法に従うことで減ったエネルギーと作り出したエネルギーの合計が、その住宅で消費された量と同じ、もしく多い住宅を指します。
端的に言えば、エネルギーの自給自足が可能な家です。
今ある住宅の改修でも認定を受けることが可能です。

これらは、単に補助金が受給できるだけでなく、住宅ローン金利優遇、税金の特例措置、地震保険料の大幅な割引、光熱費の節約など、さまざまなメリットがありますので、使わない手はないと思います。
是非一度ご検討ください。

□まとめ

補助金について解説しました。
今回紹介した地域型住宅グリーン化事業は当社でも積極的に取り組んでおります。
この補助金を利用したい方は、お気軽にご相談ください。